フラット35の申し込みは、取扱金融機関に置いてある申込書に必要事項を記入して行います。

ちなみに、取扱金融機関の名称や連絡先などは住宅金融支援機構のホームページに掲載されていますが、ここには、金利や手数料も掲載されていますので、よく比較して検討して有利なものを選択したいです。

■公的融資との組合せ
公的融資では、財形住宅融資との組合せができます。

この場合、申し込みは原則として同じ金融機関に行わなければなりません。

また、融資額は、フラット35と財形住宅融資を合わせて、建設・購入費用の80％以内までとなっています。

■民間融資との組合せ
民間金融機関の融資とも組合せができますが、この場合にも、申し込みは原則として同じ金融機関に行わなければなりません。

また、融資額は、フラット35と民間融資を合わせて、建設・購入費用の80％以内までとなっています。

なお、一部の金融機関では組合せができない場合があるので、事前に確認が必要です。